人の能力は、氷山のイメージで、上から順番に、知識、スキル（技能）、コンピテンシー（行動特性）、価値観、動機の５段階があります。知識、スキルは、水面上に出ていて、目に見えます。コンピテンシー、価値観、動機は、水面下に隠れていて、外部からは見えません。
コンピテンシーは、主体性、働きかけ力、実行力、課題発見力のように、社会人として仕事をする上で、必要な良い行動の習慣です。グローバル企業では昇進や昇格の評価は、コンピテンシーが対象となることが多いのです。
自分が不足しているコンピテンシーは、本やトレーニングで高めることができます。例えば、主体性が足りない原因が、論理的に物事を整理して伝える力の不足であれば、ロジカルシンキングや企画力のスキルを上げる工夫をしていくとよいのです。
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２００６年に経済産業省が、職場で多様な人々と仕事をしていくために必要な力を「社会人基礎力」として定義づけました。
「前に踏み出す力（アクション）」として、主体性、働きかけ力、実行力の３つ、「考え抜く力（シンキング）」として、課題発見力、計画力、創造力の３つ、「チームで働く力」として、発信力、傾聴力、柔軟性、情況把握力、規律性、ストレスコントロール力の６つで、計１２の能力要素があります。
傾聴力（相手の意見を丁寧に聴く力）、柔軟性（意見の違いを理解する力）、ストレスコントロール力などは、上の世代は意識する機会がなかった能力要素でしょう。若者は高校や大学で、これらの能力が大切と言われてきています。企業の管理職、先輩たちも、これらの能力を意識する必要があります。
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本番組も３０回を迎え、ポッドキャストの「キャリア」カテゴリーのランキングで２０位以内に入るようになりました。いつもご視聴いただき、ありがとうございます！
今回は、ダイバーシティ時代のマネージャー（イクボス）の心構えについてお話します。マネージャーを野菜農家に例えると、昔はキュウリ（新卒男性）だけを育てていましたが、今は同じ広さの畑で、キュウリだけでなく、トマト、ナス、ピーマンなども育てています。それぞれの野菜は、女性、外国人、シニアなどの例えです。面倒がらずに、個々のニーズに合った育成・指導をする必要があります。
また、NPOファザーリングジャパンが提唱する「イクボス１０箇条」をご紹介します。その一つは、有給休暇を自分が率先して取得し、部下に取得を促すということです。チームの成果に責任をもち、率先垂範が求められます。
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私は約２０年、グローバルに事業展開する複数の外資系企業で働きました。そこで働く楽しさを５点、お話します。
まず１つ目は、多様な国籍・文化の人たちと一緒に働くことができる点です。２つ目は、世界最高レベル、最新技術の製品サービスを取り扱える点です。3つ目は、実力主義なので、若くても能力があれば、重要な仕事を任され、成長できる点です。
そして４つ目は、ワークライフバランスが良い点です。成果主義なので、ダラダラ働くことに意味はありません。休暇は取りやすく、残業も少ないことが多いです。最後の５つ目は、英語を使う仕事では、日本企業の同じ仕事と比べれば、給料が高いことが多い点です。
一方で、多くの日本人にとってハードルとなるのは、英語コミュニケーション力と異文化の受容力です。どのようにこれらの能力を身につけるか、についてお話します。
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日本政府は２０２３年６月、東証プライム上場企業の女性役員比率を「２０３０年までに３０％以上にする」という目標を発表しました。女性を含む、多様な価値観を企業活動に取り入れることで、日本の成長につなげるという意味合いで、とても良い方向性だと思います。
多様性（ダイバーシティ）とは、年齢、性別、人種、国籍、宗教、性的嗜好、障がいの有無など、さまざまな属性の人が集まる状態です。多様な人材を活用することで、イノベーションが起こり、株式市場などの外部評価が向上し、職場が活性化します。
私が勤務していた外資系企業では、２００７年にアジア地区の女性管理職比率は３０％を超えていました。年下の女性上司は当たり前でしたし、上司のインド人はヒンズー教徒で、同僚にはLGBTの方もいました。お互いの違いを、仕事の仲間として受容しあうことが大切なのです。
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中学の家庭科の授業が男女共学になったのは、約３０年前。つまり、現在４０代後半より上の世代は、中学や高校で、料理や裁縫を習っていないのです。男性の基本スキルが不足していることも、男性の家事参加が低い原因と言われています。
今回は、内閣府が「カエル！ジャパン」として提唱している「WLBの実現に向けた３つの心構えと１０の実践」をご紹介します。「本気！前向き！全員参加！」の心構えで、仕事における業務効率化のヒントが、内閣府ホームページにも詳しく掲載されています。
また、家事効率化のヒントを５つの視点でお伝えします。①宅配サービス・通信販売の活用 ②食事・掃除の効率アップのコツ ③便利な家電に投資 ④アウトソースの活用 ⑤ミニマムライフの勧めです。家庭によって状況は違うので、「我が家の方法」を考えましょう！
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ある調査では、「夫も家事を分担する方が良い」という考えの男性は、８０％を超えています。３０年前には３８％しかなかったので、大きな進歩です。でも、男性が「実際に家事をやっている割合」は、１０－２０％にとどまっています。
海外との比較で、北欧やドイツでは、男性が週２０時間（全体の４０％）の家事をしているのに対し、日本は週７時間（全体の１５％）程度で、韓国と並んで、先進国最低レベルです。男性が家事参加している国は、人生満足度が高いという調査データもあります。
夫婦で働き続けることで、３つのメリットがあります。１つめは、経済面です。女性正社員の生涯収入は２億円以上なので、お金にゆとりができます。２つめは、生きがいです。男女とも、キャリアを自律的に考えることで生きがいにつながります。３つめは、楽しさです。家事・育児を夫婦共同で行うことで、人生が楽しくなります。
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就職や転職において、WLBを重視するという声をよく聞きます。WLBの本質的な価値とは、ライフ（生活）を充実させることで、ワーク（仕事）にも良い影響を与えるという「相乗効果を生む」ということです。片方（ライフ）が増えると、もう片方（仕事）が犠牲になるものではありません。WLBを高めるには、効率よく集中して働く習慣をつける必要があります。
労働生産性の国別比較では、日本の生産性は、先進国で最低レベルです。国民全体の１時間当たりの付加価値は、アメリカやドイツの６０％程度なのです。長時間労働をなくし、欧米並みに効率よく働くことを、日本社会全体で意識しないといけません。
ハーバード大学のブルーム教授は、人口が増えている時期（ボーナス期）と減っていく時期（オーナス期）で働き方を変える必要があると提唱しています。人口オーナス期では、多様な人材が、短時間で働くことで経済発展しやすくなります。
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世界経済フォーラムの2022年調査で、日本のジェンダーギャップ指数は、146カ国中、116位でした。先進国では最低です。なぜ日本は女性の社会進出が進まないのでしょうか。
欧米でも、１９６０年代までは、女性は専業主婦が一般的でした。しかし１９７０年代以降、女性が働くことが当たり前になってきました。一方、日本では１９８５年に男女雇用機会均等法ができましたが、子育て時期に仕事を辞める人が多く、男女の賃金格差もあり、女性の管理職比率は低いままです。
２０１８年に、ニュージーランドの女性首相が産休を取得し、国連総会に赤ちゃんを同伴しました。英国でも、ブレア、キャメロン、ジョンソンの３人の男性首相が育児休暇を取得しています。日本では、２０２０年に当時の小泉進次郎環境大臣が産休を取得しました。私は英断だと思いましたが、「大臣が休むのか」といった否定的な声も多く、日本社会の遅れを感じされられました。
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今回は、「仕事のやりがい」について考えます。
ヒトの欲求は、５階層になっています。下から順に、生理的欲求、安全の欲求、所属と愛の欲求、承認の欲求、自己実現の欲求です。仕事では上位の欲求を満たすこと、つまり、誰かの役に立つことで認められ（承認の欲求）、自分がやりがいを感じられる（自己実現の欲求）ことが大切です。
次に、仕事の動機付け（モチベーション）には、給料・肩書のような外的動機づけと、達成感・充実感のような内的動機付けがあります。内的動機付けは、自己決定感（やらされている感の反対）、有能感、人間関係の３要素で決まり、これらを高めるとやりがいを感じられます。
最後に、有名な「３人のレンガ積み職人」の寓話で、自分の仕事のやりがいについて、考えていただきます。リーダー層の方は、自分の言葉で、部下や後輩に、仕事のやりがいについて語れるとよいですね。
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